整骨院や整体院のような地域ビジネスでは、良い立地を抑えることが非常に重要になります。
とはいえ、良い立地となるとテナント代も高く、簡単に抑えられるものではありませんね。
資金が無い院だとさすがにそういった場所を抑えることを見送らざるを得ない場合も多いでしょう。
だからといって「うちはお金が無いから良い立地は無理だ・・・」と諦める必要があるかと言えば、決してそんなこと無いのです！
資金が少なくたって、良い立地が抑えられる場所はまだ残っているんですよ！
治療院経営とはいえ、本当に利益を大きく残していくのであれば、それなりの高額商品を用意して患者さんから選んでもらえるようにならなければいけません。
とはいえ、多くの先生が「高額商品なんてどうやったら売れるんだよ・・・」と思っているのもわかっています。笑
そこで今回は治療院でも高額商品が選んでもらえるようになるための３つの手法についてお話します。
整骨院にせよ整体院にせよ、初回の「問診」のクオリティを高めることはとても大事なことです。
いわゆる「初診」が上手くいかなければ、その後のリピートも生まれませんし、当然売上も立たなくなってしまいますからね。笑
そんな大切な「問診」ですが、多くの先生がちょっと勘違いしていることとして、「トークで何の話をするかが重要」だと考えている先生が非常に多いことに危機感を感じています。
もちろんトークスクリプトに代表されるように、「何を言うか？」も大事ではあるのですが、、、その前にもっと大事なことがあるんですよ？
最近では、治療院業界でもマーケティングの重要性が浸透し、どんどんとマーケティング手法を取り入れる治療院も増えてきました。
それ自体は良いのですが、マーケティングが行き過ぎて「ある要素」を軽視しすぎているんじゃないかな？？と危機感を感じています。（あるいは、分かっているけど目を背けているのか・・・・・・）
今回は治療院において、自費メニューをスムーズに提供出来るようになる上で、避けては通れない２つの要素についてお伝えします。
整骨院が自費移行を成功させるためにはいくつかのステップを上手にこなしていく必要があります。
にも拘わらず、自費移行をただの「単価を上げること」と捉えている先生は意外と少なくないのです。
そこで今回は、自費移行の途中で失敗せず、しっかりと最後まで走り抜けられるように、自費移行の全体像をお話していきます。
１人治療院でも、スタッフを雇っているグループ院でも、施術の単価をしっかりと上げていこうと思えば、しっかりとしたプレゼン力を身に付け、自費メニューをしっかりと出していけるようにしなければなりません。
とはいえ、慣れていない人からすると「じゃあ自費メニューを出そう！」と思ったからと言って、すぐに売れるようになるわけではありませんよね。汗
そこで今回は自費メニューを自然と出すために、問診において何をしなければならないかをお伝えしようと思います。
保険メインでやっている整骨院は何かと自費の治療院に劣ると見られがちです。（治療技術の話ではなく、マーケティング的な側面から見た時に。）
しかし、実際マーケティングにおいて全ての面で保険の整骨院は自費治療院に劣っているのでしょうか？
いいえ。そんなことありません。
これまで保険メインでやっていた院ほど、実はある側面に置いて非常に大きな「資産」を築いていることがあるのです！（ただし、それが活用されているとは限らないのですが・・・）
整骨院の経営を安定させるために「次回予約を高い確率で獲得する」というのは非常に大切な要素になります。
ところで、あなたの院では次回予約を取る確率を上げるためにどういった部分に気を付けているでしょうか？
今回は、次回予約を取る確率を少しでも高くするために意識してもらいたい３つのポイントについてお伝えしていきます！
今後保険診療に頼りすぎるのが怖いと考えている整骨院の先生は非常に多いと思います。
整骨院の自費導入・自費移行というのは、現在もっとも急務をようするものの一つと言えるでしょう。
とはいえ、これまで保険に頼り切っていた院がいきなり完全に自費移行するのは精神的にもキツイと思います。（というか、しっかり準備しないと失敗する可能性のほうが高いです。）
そこで今回は失敗のリスクを少しでも減らすために、まずファーストステップとしてできる「精神的に楽な自費移行」の方法をお伝えしたいと思います。
いよいよ２０１７年４月から整骨院業界において、部位転がしに対する規制が強化されますね。
正直、今までもずーーーっとグレーな部分だったのですから、ここにメスが入ること自体は健全なことだと考えています。
とはいえ、これまでほぼ「保険請求のみ」に頼っていた整骨院の先生はたまったものじゃないと思います。（どれだけ規制が厳しくなるかは蓋を開けてみなければわかりませんが。）
そこで今回は２０１７年の４月以降、どのような対応をしていくべきなのか！？についてお伝えしていきたいと思います。
