ホームページに限らず、広告やハガキ、さらにはプレゼンでも使える考えなのですが、この方法をマスターするとあらゆる成約率がアップします。
正直聞いたことある、とか、知っている、という人はかなりの人数いるはずなのですが、やっぱりほとんどの人がちゃんと出来ていません。
今回はホームページを例に相手に正しくベネフィットを伝え、圧倒的に予約数や成約率を上げる方法をお伝えします。
ホームページに限らず、広告やハガキ、さらにはプレゼンでも使える考えなのですが、この方法をマスターするとあらゆる成約率がアップします。
正直聞いたことある、とか、知っている、という人はかなりの人数いるはずなのですが、やっぱりほとんどの人がちゃんと出来ていません。
今回はホームページを例に相手に正しくベネフィットを伝え、圧倒的に予約数や成約率を上げる方法をお伝えします。
今回は治療院経営で、僕らが「大企業と同じようにマニュアルを使ってはいけない」理由についてお話していきます。
名前を聞けばわかるような大企業に存在するマニュアルと、僕ら治療院業界のような中小企業に存在するマニュアルというのは、実はマニュアルに求める内容が若干違います。
これを勘違いしたまま、治療院でマニュアルを作成して大企業と同じようにマニュアルを活用しようとすると売上の低下という痛い目にあうことになりますよ。
いったい、大企業と中小企業ではそれぞれどのようにマニュアルというものを活用すべきなのでしょうか?
年末になってくると、治療院の業界でも来年の採用をどうしようか・・・・・・と、徐々に求人に関しての悩みがうまれてくると思います。そこで今回は、誰にでも使える簡単な方法!、、、とはいきませんが。汗
かなり有効な求人方法のひとつをお伝えしていきたいと思います。
セミナーなんかに良く参加していると、以前参加したセミナーの会場が、また次のセミナーの開催場所だった、なんてことはよくあります。
そして、以前行ったことのある会場だから、「まぁ適当に歩いてて、近くを歩けば分かるだろ」なんて軽い気持ちで探そうとしたら、思いっきり逆走してていつまでも会場にたどり着かない、なんてこともたまにあります。笑
最初からちゃんと地図を確認して、自分の現在地を把握して、会場までの進行方向と、ゴール地点を思い浮かべてからスタートすればホントはもっと早く辿り着けた話ですよね。
こんな笑い話、ほんのちょっと注意すれば防げるようなことなのに、何故かビジネスや経営だと「地図を持たないこと」が当たり前になってるんですよね。
今回の話は、保険診療のみで治療をしている院はあまり関係ないかも知れません。
しかし、高額商品や美容メニュー、プリペイドや回数券などを導入している院では、かなり有効な手段となりますので、ぜひチェックしてみてくださいね^^
おそらくあなたもこれまでの人生でyoutubeで動画を見たことはあると思います。というか、現代に生きていてyoutubeを見たことない人のほうが少ないですよね!笑
今回は、そんな生活の一部になりつつyoutubeを集客に活用する方法をお伝えします。
あなたの院ではどれだけ積極的に集客をかけているでしょうか?トップの仕事の1つは集客、と言われるくらい、ビジネスを継続させるのに重要な仕事が「集客」です。
しかし、永遠と集客、集客、集客・・・・・・とやっていて、ゴールが見えないのはぶっちゃけキツイですよね?
そこで今回は集客のゴールというお話をしたいと思います。実は集客にも目指すべきゴールがあるのです。
自分の治療院で集客を行なっていく上で、まずはどこから手を付けようか??と悩むことはありませんか?
手持ちの資金が少ないので、お金がかからないところからまずは始めよう。
出来るだけ多くの患者さんを集客したいので、費用対効果の高い施策に最初からチャレンジしよう!
と、いろいろな考え方があると思います。そこで今回は単純な足し算集客ではなく、掛け算で成果を得られる集客の構築法という考え方を伝えたいと思います。
どんなビジネスでも同じ空間内において、「もっとお金は払うからより良いサービスを受けたい!!」という層はいるものです。
治療院側の勝手な判断で安い料金で全員一律のサービスを受けてもらうことだけが、患者さんに対するもっとも良い対応と思ったら大間違いです。
顧客の払える料金内で、サービス提供に「差」を付けることは、実は治療院と患者さんにとってWINーWINの関係を築く第一歩なんですよ。
いよいよ今年も残すところあとわずかですね。
そこで今回は年末までにかけて経営者として意識したほうが良い「お金の使う順番」をお話していきたいと思います。
ちなみに、あなたが今後も売上をあげることを望まず、安定も拡大も望まず、あるがままの変化を受け入れるというのであれば今日の話は一切必要ありません。
しかし、今後の時代の流れに備えて、売上をあげたり、経営を安定、拡大させたり、自分で経営の舵取りをしていきたいと考えているのであれば、必ず必要な考えになります。